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ファインテックビル501
「従業員側からのお悩み」
職場にも慣れ仕事も任せられるようになるには時間がかかります。せっかく一人前に育てても身体の不調による休職や離職は経営側にとっても痛手です。休職者が一名出た場合、周囲の5名に対して業務負担の影響が及ぶと言われています。
定期的な身体のケアをすることで本格的に不調が表面化する前に対処することができます。これは東洋医学の「未病を治す」といった考えですべての病気の予防法の原則といえます。いつも同じ治療師が身体のケアを行うことで、本人では気づかないような身体の変化にも対処できるようになります。
デスクワークや販売員など同じ姿勢で長時間労働をすると、慢性的な腰、ひざ、首、肩などの不調が多く見受けられます。
骨盤専門の治療師によるケアで日頃の疲れや痛みを軽減できます。骨盤を整えることで座位、立位でのバランスがうまく取れるようになり長時間同じ姿勢をしていても疲れにくくなります。また妊娠中のケアや産後骨盤ケアなど産後の職場復帰のサポートも可能です。骨盤専門の治療院での経験と技術は、癒し系のマッサージなどとは違うのがわかるはずです。
また職場でのストレスからうつ病などの精神的な疾患にかかる人も増えているのが現状です。マッサージなどは身体をリラックスさせる副交感神経に働きかけることができ、このようなストレスを軽減させる有効な手段であると実証されています。
平成27年12月からメンタルヘルス対策・過重労働対策のために従業員50名以上の会社に従業員のストレスチェックが義務付けられました。過労死、サービス残業などが社会問題となり、これまでの働き方を見直そうという取り組みが徐々に広まりつつあります。このような問題の解決にもオフィスマッサージが貢献できるのではないかと考えております。
出生率の低下から労働人口は減少しています。そのため慢性的な人材不足に陥っている職種も珍しくありません。従業員の身体のケアを考えている会社、福利厚生がしっかりしている会社などは人材が集まりやすいです。毎月定期的に職場でマッサージや整体など体のケアができるというのは男性はもちろんですが、女性からの評価がかなり高くなります。人材不足の解決のひとつとして女性を積極的に雇っているところもあります。訪問マッサージの費用は会社の福利厚生費として計上が可能です。
疲労やストレスがあると仕事に集中できません。結果として一つの作業に時間がかかってしまい業務効率も悪くなります。人間の集中力は何時間も持続できません。就業時間中に常に集中して作業を行うことは難しいです。作業の合間にリラックス・リフレッシュできる時間を作ることで、集中力・業務効率がアップします。就業時間内に仕事を終わらせることで、無理な残業がなくなり会社や従業員の負担も減ります。
大企業などでは常設のマッサージルームがあり、常駐のマッサージ師を雇っている企業もありますが、その分経費もかかるのが実情です。訪問型のマッサージであれば会議室などのスペースを訪問日のみ借りるだけですので、新しく設備投資をする必要はありません。
またオフィスマッサージの費用は福利厚生費として会社の経費に計上できます。
会社が従業員の健康や働きやすい職場づくりに本気で取り組んでいるというメッセージを伝え「健康」について社内でもっとコミュニケーションをとるように促すことで、社員の会社に対する愛着心の向上や結果として生産性の向上が期待できます。
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